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太陽光発電で元は取れる?採算が合う投資にするために気をつけること

太陽光発電設備を取り入れたのに、思ったように売電収入が伸びず意味のない投資になってしまったという人もなかにはいますが、この原因は事前確認が足りなかったことが挙げられます。採算が取れる投資にするためには、立地やシステムを活かす方法を学ぶ必要があるのです。

エリアによって有利な場所が異なる

地域によっては降水量が多い、冬には必ず雪が降るなど、太陽光発電に不向きなケースがあります。皆さんが真っ先に不向きだと考えるのは、北海道や新潟など積雪量の多い地域ではないでしょうか? 反対に、有利だと考えらえるのは、沖縄や九州など温暖なエリアでしょうか。

ところが、沖縄や九州の一部エリアよりも帯広の発電量が上回っているケースがあります。パナソニックが提示している全国の年間推定発電量を見てみると、同じ北海道でも札幌と帯広には600kWhほど差が出ていますし、積雪地帯でもエリアによってかなりの違いがあります。

パネルのパフォーマンスを落とさないエリアを選ぶことが重要

帯広が温暖なエリアよりも発電量が多い理由は、パネルのパフォーマンスをキープできるから。太陽光パネルは熱に弱く、夏場高温になるエリアでは気温の上昇とともにパネル内の温度が上がり、発電効率が落ちてしまうのです。帯広の場合、冬場は雪が降るため確かに不利といえますが、夏場の温度変化により発電効率が落ちることがなく、安定した発電量がキープできるというメリットがあります。

こういったエリアごとの傾向を見て、有利な場所を選ぶことも太陽光投資では重要です。例えば、瀬戸内地方は「瀬戸内海式気候」と呼ばれる降水量が少ないエリアで、太陽光発電に適しています。

万が一、住んでいる地域や購入しようとしている土地が明らかに不利だと分かった場合にも、土地付き太陽光投資により有利な場所で投資を開始することも可能ですので、心配ありません。

設置場所が限定される場合にはパネルの性能をチェックする

自宅や会社、アパートの屋根などに設置を検討している場合には、エリアに合わせたパネル選びがキーポイントとなります。例えば、積雪地帯なら同じく雪国生まれのブランドであるカナディアンソーラーを選ぶ、夏場の気温上昇が激しいエリアならば熱に強いアモルファスシリコン系の太陽光パネルを取り入れるといった方法が考えられます。

太陽光発電は採算性が把握しやすい

投資に関して採算性を検討する

検討中の地域にマッチするパネルがわかったら、まずはシミュレーションソフトを利用して採算が取れるかどうかを計算してみましょう。太陽光発電は、固定価格買取制度により「いつまで」「いくら稼げるのか」が計算しやすいため、投資の見通しを立てることができます。

例えば平成30年度の買取価格は、10kW以下の小型装置では1kWあたり26円(出力抑制なし)/28円(出力抑制あり)で10年間。10kW以上2,000kW未満の産業用では、21円+税と安価になりますが、20年間の期間が設けられています。つまり、計画的にプランを立てれば、採算が合うように構成できるということです。

初期投資額とメンテナンス費用に気をつけたプランニングを

注意が必要なのは、初期費用と20年間に必要なメンテナンス費用です。パネルの性能にこだわるあまり初期投資額が増えれば、その分回収にも時間が掛かりますし、20年という長い月日の間には当然設備交換や故障対応などのメンテナンスが発生します。ポイントは、売電収入と電気代削減額からこれらを差し引いた金額がプラスとなるか否かです。

初期投資額をいかに下げるかがポイント

シミュレーションの結果、初期投資額が高くなってしまったという場合には、以下の方法で初期投資額を下がることが可能です。

例えば産業用の場合、住宅用よりも面積が確保できる分、パネルの性能を少し落とすことが検討できます。国産メーカーの場合、外国製品と比較して高い傾向がありますので、海外のものを視野に入れてみるのもよいでしょう。故障や破損などが心配という場合でも、保証がきちんとしているところを選べば交換・修理などの対応を行ってくれます。

また、1kWあたりのシステム単価も住宅用と比較して安くなるので、パネルにこだわりすぎない限りは初期費用の回収も容易でしょう。ただし、50kWを超える場合には電気事業法上で「自家用電気工作物(=発電所)」とみなされ、電力会社への基本料の支払いや電気主任技術者の選任・委託などでランニングコストが掛かるため気をつけてください。

このほかにも初期投資額を減らす方法として、DIYで太陽光パネルを設置したり、パネルだけを購入しほかの設置業者に委託したりといった選択肢も検討できます。ただし、DIYの場合架台の設置は個人でも可能ですが、電気工事は低圧発電所の場合は第二種電気工事士以上の有資格者が、高圧の場合は第一種電気工事士の有資格者が行う必要があります。また、業者に委託する場合には設置時のトラブル、保証などの対応についてきちんと確認しておきましょう。

早く取り入れることも重要!

カレンダーで太陽光発電の導入時期を検討する

もうひとつ注目しておきたいのが、太陽光設備の設置時期。なぜかというと、太陽光発電は経済産業省資源エネルギー庁が定める「固定価格」によって取引が行われているからです。そもそも固定価格買取制度は太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーの普及を目的とした制度で、それが実現しつつある現在は単価も少しずつ下げられています。今後もこの傾向は続くと思われますので、なるだけ単価の高いうちに太陽光発電を取り入れることも重要です。

売電価格が下がってくると、「投資」ではなく「消費」に視点を移すこととなり、収益を上げるのは難しくなってしまいます。例えば初期費用の回収期間が15年である場合、残り5年の売電収入はメンテナンス費用や利益として計上できます。しかし、固定価格が下がるとそれだけ初期費用の回収に時間が掛かり、採算が合わなくなってしまう可能性が考えられるのです。

ただし、こういった電気の買取り費用は電気代に含まれる「賦課金」から徴収されています。再生可能エネルギーが普及するということは、それだけ個人への賦課金が増えるということとなり、将来的には電気代が高くなる可能性も懸念されています。たとえ太陽光発電を取り入れるのが遅くなったとしても、決して無駄にはなりませんので安心してください。

計画性のあるプランで採算が合う太陽光投資を

売電費用が安くなっていることから「太陽光投資では元が取れない」と考える人もいますが、きちんとプランを立てて導入すれば十分に元が取れる投資です。費用が完全に下がり切ってしまう前に、シミュレーションソフトなどを使用して比較・検討してみてはいかがでしょうか?

参考サイト:

※記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。

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