各支店へ直接連絡

北海道支店

対応地域
北海道

0120-116-715

東北支店

対応地域
青森・岩手・宮城・山形・秋田・福島

0120-544-715

東京本社

対応地域
東京・埼玉・群馬・茨城・千葉・栃木・新潟・長野・山梨・神奈川

0120-616-715

中部支店

対応地域
愛知・岐阜・静岡・富山

0120-420-715

関西支店

対応地域
大阪・奈良・京都・兵庫・滋賀・三重・和歌山・福井・石川

0120-640-715

中国支店

対応地域
岡山・広島・島根・鳥取・山口・徳島・高知・愛媛・香川

0120-744-715

九州支店

対応地域
福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島

0120-620-715

投資の「利回り」と「利率」の違いとは?お金を増やすための基礎知識

普段は何気なく「利回り」や「利率」という言葉を使っている人も多いと思いますが、これらはいったい何が違うのでしょうか? 具体例を使いながら、その違いについて見ていきましょう。

「利回り」と「利率」の違い

利回りと利率の違い

利回りとは、投資金額に対する利息も含めた年間収益の割合になります。利回りは投資元本に対するリターンがどれ位かを把握するために用いられるものなので、株式や不動産のように金利がないものについても計算できます。

たとえば、株式の場合、収益となるは、配当と売却益になるので、計算式は、「利回り(%)=((売却益+配当)/投資元本)/運用年数×100)になります。したがって、50万円の株式を購入して、配当金が5,000円で株式を1年後に70万円で売却した場合、利回りは、((70万円-50万円+5,000円)/50万円)/ 1×100 =41%ということになります。また、長期投資で、配当の利回りを計算したい場合には、「(1株あたりの配当金 ÷ 購入株価)×100」で計算できます。

また、各年度において収益に変動がある場合、それを平均化するためにも利回りは用いられます。たとえば、100万円投資して、初年度が5万円、2年目が8万円、3年目が2万円だった場合、利回りは、「(5万円+8万円+2万円)/100)÷3×100=5%」ということになります。このように利回りは収益が発生するものであれば、どのようなもので計算することができます。

それに対し、利率とは、額面金額に対する毎年受取る利息の割合になります。預金の利息や債券のクーポンなどのように一定の支払いがあらかじめ定められている場合に元本に対する利払いの割合を示します。たとえば、預金で「年利0.1%」という場合の「0.1%」が利率になります。

なお、利回りには、「表面利回り」と「実質利回り」があります。表面利回りとは、「粗利」のことで、1,000万円投資して100万円の利益があれば、表面利回りは100万円÷1,000万円×100=10%ということになります。これに対し、実質利回りとは、税や諸経費などを考慮した利回りとなります。たとえば、1,000万円投資して100万円利益があった場合、税金が20%で、手数料等の諸経費が1万円だとすると(100万円- 20万円)÷(1,000万円 + 1万円)×100=約8%となります。表面利回りはあくまで目安で、諸経費等を考慮した実質利回りで見ていくことが重要になります。

「単利」と「複利」の違い

単利と複利について考える

金利付与の方法について、「単利」と「複利」というものがあります。単利とは、元本のみに利息がつくものです。たとえば100万円預けて年利が3%の場合、1年間の利息は3万円になります。元本は不変なので、2年目以降も元本100万円に対して利息分は3万円になります。

それに対して、複利とは、元本の他に利息にも更に利息がつくものです。つまり、運用期間中に生じる利息を元本に上乗せして再投資するわけです。たとえば、先ほどと同じように元本が100万円で年利3%の場合、1年目は、利息は3万円と単利と同じですが、2年目からは、(100万円+3万円)×3%=30,900円、3年目は、(103万円+30,900円)×3%=31,827円というように利息が増えていきます。3年位だと「単利」も「複利」もあまり変わらないようにも思うかもしれませんが、長期間になると大きな違いが生じます。

100万円の元本を3%の複利運用で24年間続けると、元利合計は2,032,794円になります。つまり資産は倍になります。それに対し、同じ条件で単利運用の場合には、3万円が毎年発生するので、3万円×24年=72万円の利息になるので元利合計は、1,720,000円になります。その差は約31万円にもなります。

また、税金については、単利の場合は、利息が支払われた段階で課税されます(源泉分離課税)。それに対し、複利で途中に引き出せないものについては、利息発生時には課税されず、満期時に確定した利息に対して一括して税金が引かれます(満期時一括課税)。課税が繰り延べられる結果、その分についても運用することができるので、その点でも単利より有利と言えます。

定期的に利息を使うということでなければ、基本的に複利を選ぶようにするとよいでしょう。なお、複利には、「1年複利」のほか、「半年複利」や「1ヶ月複利」というものもあります。期間が短くなればなるほど、再運用の回数が増えるので有利になると覚えておくとよいでしょう。

「6つの係数」とは?

係数で資産運用を考える

利息の計算は、単利の場合は簡単ですが、複利でしかも積み立てのような場合には非常に複雑になります。どのように計算すればよいのでしょうか。実は簡単に計算する方法があります。それが「6つの係数」です。6つの係数は、「終価係数」、「現価係数」、「年金終価係数」、「年金現価係数」、「減債基金係数」、「資本回収係数」になります。以下、それぞれ見ていきましょう。

終価係数

終価係数は、現在の資金を複利運用した場合に将来いくらになるかを求める係数です。たとえば、200万円を2%で10年間運用した場合にいくらになるかを求めることができます。2%で10年の終価係数は「1.219」なので、2,000,000円×1.219=2,438,000円とわかります。

現価係数

現価係数は、将来の目標金額を複利運用で達成するためには現在いくら必要かを求める係数です。たとえば、10年後に200万円が必要で、3%の運用の場合、今いくら必要かを求めることができます。2%で10年の現価係数は「0.820」なので、2,000,000円×0.820=1,640,000円とわかります。

年金終価係数

年金終価係数は、複利運用で一定額を積み立てる場合に将来いくらになるかを求める係数です。たとえば、毎月2万円を年利2%で10年間積み立てる場合、利率が2%で、10年間の年金終価係数は「10.950」なので、(20,000円×12か月)×10.950=2,628,000円とわかります。

年金現価係数

年金現価係数は、複利運用で一定の年金を受け取るために現在必要な額を求める係数です。たとえば、60歳からの10年間、2%の複利運用で毎年100万円を欲しいという場合、60歳の時点でいくらの資金を準備しておく必要があるのかを算出できます。10年間で2%の年金現価係数は「8.983」なので、1,000,000円×8.983=8,983,000円とわかります。

減債基金係数

減債基金係数は、目標金額を貯めるために一定額を積み立てる場合の積立額を求める係数です。たとえば、住宅資金の頭金として500万円を10年で準備したい場合に、年利が2%なら、減債基金係数は「0.091」なので、5,000,000×0.091=455,000とわかります。

資本回収係数

資本回収係数は、現在の資金を複利運用しながら毎年受け取る場合の受取額を求める係数です。たとえば、手元資金として2,000万円ある場合に、年利2%で10年間にわたって毎年受け取る場合、期間10年で年利が2%の資本回収係数は「0.111」なので、20,000,000円×0.111= 2,220,000円とわかります。

まとめ

今回は、利回りに関する内容を見てきましたが、特に複利で運用した場合、長い時間によって資産が大きく膨れあがります。複利商品でなくとも自分で複利と同じ環境を作れば同じ効果が得られるので、資産運用の際には考えてみるとよいでしょう。

参考サイト:

利率と利回り|日本証券業協会

※記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。

太陽光発電なら『あんしん太陽光発電のエコの輪』にお任せください。自社施工の土地付き太陽光発電物件を都道府県別、高利回り物件別に、お客様にあった物件をお探しいただくことができます。また、産業用太陽光発電投資や自家消費型太陽光発電、太陽光発電ファンド、ソーラーシェアリングなど様々な太陽光発電関連のサービスを提供しております。

この記事が気に入ったら いいね!しよう

この投稿をシェアしませんか?

こちらもおすすめ

再生可能エネルギーとは何か

再生可能エネルギーと聞くと「環境に良いエネルギー」だということは何となくイメージできても、その詳細についてイメージできる人は少ないのではないでしょうか。また、地…続きを読む