各支店へ直接連絡

北海道支店

対応地域
北海道

0120-116-715

東北支店

対応地域
青森・岩手・宮城・山形・秋田・福島

0120-544-715

東京本社

対応地域
東京・埼玉・群馬・茨城・千葉・栃木・新潟・長野・山梨・神奈川

0120-616-715

中部支店

対応地域
愛知・岐阜・静岡・富山・石川

0120-420-715

関西支店

対応地域
大阪・奈良・京都・兵庫・滋賀・三重・和歌山・福井・徳島

0120-640-715

中国支店

対応地域
岡山・広島・島根・鳥取・高知・愛媛・香川

0120-744-715

九州支店

対応地域
山口・福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島

0120-620-715

再生可能エネルギー関連投資商品

再生可能エネルギー関連投資商品

再生可能エネルギー(Renewable Energy)とは、太陽光や太陽熱、風力、地熱、バイオマス(生物由来の有機性資源)のように、自然界に常に存在し、一般に枯渇することはないと考えられているエネルギーのことです。2015年の全世界の投資額は35兆円にも達しており、いまや世界的にも注目されている投資商品といえるでしょう。今回は、そんな「再生可能エネルギー関連投資商品」についてご説明します。

再生可能エネルギーに関連する投資商品の種類

投資商品には、先ほど挙げたような太陽光、風力、バイオマス、地熱など、さまざまなものがあります。2015年に国連環境計画(United Nations Environment Programme)がまとめた世界各国における再生可能エネルギーの投資状況に関するレポートによれば、太陽光と風力への投資額が全体の9割以上を占めています。再生可能エネルギーはほぼ永続的に得られるものなので、設備さえ設ければお金が長期的に得られるのが、再生可能エネルギー関連投資商品の魅力です。

再生可能エネルギー関連投資商品のおすすめは?

どの再生可能エネルギーに投資するかを決めるにあたって、ポイントとなるのは買取価格、設備費用のバランスです。エネルギーを高く売却することができても、設備費用として投資した額を回収するのに何年もかかってしまっては意味がありません。再生可能エネルギーへの投資が注目されるきっかけともなったのが、固定価格買取制度です。この制度は、再生可能エネルギー源を用いて発電された電気を、国が定める固定価格で電気事業者に調達を義務づけるもので、再生可能エネルギーの普及を進めるためのものです。太陽光発電とこれ以外の風力発電などの自然エネルギーとのバランスのために、その買取価格は一定期間ごとに改定されます。2016年に最もその価格が高かったのは、20kW未満の小型風力発電で、55円/kWhです。ほかの年度をみても、風力の買取価格は高値を維持しています。世界的に見ても、風力に人気が集まっているその理由がわかるでしょう。しかし、風力発電といえば大きな風車を回して発電するもので、効率よく販売しようと思えば思うほど、大きな設備が必要となります。そうなると、設備費用も高くなるので、個人の投資先としてはなかなか現実的ではないかもしれません。買取価格、設備費用のバランスからみて、最もおすすめできる商品は、次にご紹介する太陽光発電です。

頭ひとつ抜け出した太陽光発電投資の将来性は?

そもそも、太陽光発電投資とは、太陽光によって発電した電力を電力会社に買い取ってもらい収入を得る投資方法のことです(原則20年間)。ほかの発電方法の普及率が伸びていないことも影響し、太陽光発電の買取価格は年々低くなってきています。
しかし、太陽が昇らない日はなく、20年間継続してお金を得ることができます(発電量は少なくなりますが、曇りの日や雨の日であっても、得られる発電量が0となることはありません)。また、買取価格が低くなってきているとはいえ、ほかの再生可能エネルギーと比べて特に低いというわけではありません。日本経済のみならず世界経済がどう転ぶかわからない時代において、安定して収益が得られることは大きなメリットといえるでしょう。加えて、石油や石炭などの化石燃料の枯渇が問題視されるなか、二酸化炭素を排出しない太陽光発電を行えば、環境問題に貢献することができます。世界的にみて風力発電と並んで注目されている太陽光発電は、将来性の期待できる再生可能エネルギーといえるでしょう。土地付き太陽光発電投資、自作太陽光発電、ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)、低圧パック、自家消費型太陽光発電など、多彩なサービスがありますので、ご自身の状況にあったものをお選びください。


<参照元>
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1604/04/news026.html

http://www.meti.go.jp/press/2015/03/20160318003/20160318003.html

※記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。